ＩＴ　そして人間、社会

「ＰＤＣＡサイクルに見る遇有性情報と情報分析」で見たように、情報分析において必須と考えられるのは事実を把握することであった。では「事実を把握する」とは何をすることなのだろうか？

■属性情報から把握される事実

まず、基本的になすべきことは属性情報の把握である。「統計的な情報分析」で詳述したのであまり繰り返さないが、当該ビジネスにとって必要な資源対象（顧客や商品、従業員など。エンティティという）を定義し、それらの属性についてデータベース化し、いつでも取り出せるようにしておかなければならない。ちなみに、データベースに格納された状態がデータであり、それが文脈に応じて取り出され意味を帯びるとき情報となる。

たとえば、ライバル企業についても、必要な属性はデータベース化されているべきであろう。資本金や従業員数はもちろんのこと、過去何年間かの売り上げや利益、商品の種類、店舗数など、ビジネス文脈上必要となるであろうデータは常に参照可能にしておく必要がある。それは情報分析の土台となる。

もちろん、すでに述べたように、この段階で、クラス値と特性値の操作によって一定の原因－結果連鎖を把握することは可能である。（「統計的な情報分析」）。しかし、実際にはこの土台の上に、さらに遇有性情報の分析が加わっていく。

ライバル企業の売上、利益、従業員数などは、属性情報として時系列に把握していくことができる。しかし、変化という意味で本当に重要なのは、ライバルの突然の新商品発売や新規出店、新規事業展開などの遇有的な情報の把握なのである。それをどれだけ早く的確に把握できるかでライバル企業に対する競争優位が左右される。

■遇有性情報として把握される事実

では、遇有性情報はどのような方法で把握し、分析すればいいのか？　遇有性情報は多くの場合定性的情報である。そこには、統計分析が可能な定量的情報に比べて、定式化された方法はあまりないように思われる。しかし、その中でも重要な視点は、事実は人の行動としてとらえられる、ということである。確かに、自然界の事実を知らなければならないケースもある。二酸化炭素排出削減においては、現在の温暖化進行状況を把握しなければならないかもしれない。だが、ビジネス文脈でいえば、事実はそのほとんどが「人の行動」にかかわる。誰が何をしたかを把握することが、わたしが何をすればいいかを考える上で重要なのである。

その意味で、遇有性情報を把握するフレームワークとして、たとえば５Ｗ１Ｈが有効である。

まず、基本として重要なのは「誰が（who）」「何を（what）」したかである。これが事実の中核となる。「誰が」という場合、いろいろなケースがあり得る。ライバル企業のＡ社であるとか、場合によっては、Ａ社の特定の人物であったりするかもしれない。また、消費者とか市場とか、抽象度の高い「誰が」もあり得る。ともかく、誰が何をしたかを把握することが、第一に肝要なことである。

次に重要なのはそのやり方、「どのように（how）」である。たとえば、ライバル企業のＡ社がダンピング戦略に出た。が、それだけではよくわからない。どの商品についてどのぐらいの値引きをしようとしているのか、それがわからなければ対応のしようがない。単にダンピングをした、ではなく、どのようなやり方でダンピングをしたのか、それをつかむ必要があるのである。

そのうえで、次に問題になるのがタイミング、「いつ（when）」である。先月からダンピングしているのか、今月からか、はたまた来月からか、それがわからなければ正確な手を打てない。後追いでやるのならよほどインパクトのある対抗策を取らないと効果がないだろうし、先んじでやれるなら、先手を打ってライバルのダンピング策の効果を抑えることができる。「いつ」ということが大きな意味を持つのである。

さらに重要なのが「どこで（where）」である。それは全国的に打たれた策なのか。一つの地方だけなのか。あるいは特定の県だけなのか。対抗策を打つにしても、それを知らなければ動きようがない。相手と同じ地域でやるにしろ、別の地域でやるにしろ、より広範な地域でやるにしろ、相手の展開地域を正確につかむことは不可欠である。

そして、最後に、その意図、目的、つまり「なぜ（why）」が重要である。ライバルがそのような戦略をとるのはどのような目論見があるのか。単に単発の戦術なのか、それとも将来的な計画のための布石なのか。当社のどこを狙っていて、何を崩そうとしているのか。そうしたライバルの最終的な意図と目的をつかまなければ、長期的で有効な手は打てないのである。

このように遇有的な事実が「人の行動」にかかわるものである限り、５Ｗ１Ｈで網羅的な把握が可能となるのである。